アメリカのシンクタンク「外交問題評議会」が発行する雑誌「フォーリン・アフェアーズ」（Foreign Affairs）の特集記事を担当するGMI post社から大西正敏学長が取材を受けました。

岸田文雄首相は、政府の未来創造会議で2033年までに留学生40万人受け入れ、日本人留学生を50万人送り出すと目標を掲げ、「主要7カ国（G7）メンバーと海外留学をはじめとした国際交流を推進していく」と話しました。これを受けて「フォーリン・アフェアーズ」では、日本の高等教育における特集記事を組み、日本各地の大学におけるインターナショナルな交流活動を取材しています。

5月18日（木）、Zoomにより米国とフィリピンをつないで取材が行われ、大西学長のほか、岡島副学長、国際交流センター長の裴准教授が同席をしました。

本学は、日本における製造業の中心地「愛知」に立地していることから、先進技術を学びに来る留学生の動向や海外留学を目指す学生の動向などについての質問を受けました。大西学長は、本学の留学生受け入れ状況や、姉妹校である愛知工科大学外国語学校と連携した日本語導入教育、日本のIndustry 5.0や企業連携による大学の取組みについて、本学の事例とともに説明しました。

「Foreign Affairs」は1922年にNYの米外交問題評議会 （CFR）によって創刊された外交専門誌で、幅広い分野での国際情勢について発信を行っています。